質的緩和はリフレ政策的には正しい方向＝かつての深尾教授の主張＆追記あり

　日銀が量的緩和（注）のマクロ効果に懐疑的だったのは、下の下でイエレン総裁も言っていたように、ゼロ金利近傍では短期債と現金がほぼ代替的になるため。つまり、インタバンクで生じる極めてわずかな金利差を利用した資金供給によって実現された当座預金残高の達成は、現金（に近い金融資産）と現金の交換に近くなるからだ。従って、ただ「量を増やせ」とか言われると、日銀としては「まあ、やってもいいけどあまり意味ないよな」と空しさを覚えることになる（でも福井さんはやったが）。
　では、日銀から見て、実際にやるかどうかは別にして、デフレ脱却に効果があるやり方とは。まず、デフレはモノに対してお金の価値が高いこと。仮に量を出したとしても、お金の裏づけである資産内容が健全であれば、お金の価値も健全（高い）である、と考えられる。つまり、お金の価値を落とすやり方を取らないと、お金の価値は下がらない（デフレ対策として効果がない）というロジックになる。このロジックに沿ったリフレ策を唱えていた一人が日銀ＯＢの深尾光洋教授であったと思う。
　もう何年も前で、記憶は定かでないのだが、深尾教授と木村剛氏（日銀ＯＢ）が何かの雑誌で対談したことがあった。その中で、深尾教授は概ね以下のような論陣を張っていた。
・一万円は原価に対して５０倍のバブルである。（デフレでバブル度が上がっているので）日銀資産の内容を悪化方向に揺さぶる措置を取らないといけない。
　当時、日銀企画の有力幹部は「（いろいろな主張があるが）深尾さんのが最も筋が通っている」と評していた。なぜやらなかったのかと言えば、資産の健全性を崩すのがためらわれたため。この辺の事情は、量的緩和初期の頃の議事要旨などが詳しい（三木委員の主張などが参考になる）。
　米、日、英の「質的緩和」は一義的には壊れた市場機能を復活させる直接介入だが、直接金融の機能回復による信用創造機能の発揮とか、介入対象となった資産価格の上昇などによるマクロ波及効果が見込まれる。今後、経済情勢の悪化が深刻化すれば、買い取り対象資産の質を落としたり、適格担保基準を緩めるなどしてリスク資産をさらなに抱え込む（価値を落とす）方向となろう。まさに「ケチャップでも買え」（ベン・バーナンキ理事＝当時）という方向に行っているのだと私は受け止めている。
　質的緩和を金本位制に例えると、金だとデフレなので、銀本位制→銅本位制→鉄？本位制→石ころ（ケチャップ）？本位制という感じだろうか。
　これがうまくいくかどうかは別途論じたい。

注　量的緩和→量にターゲットを置いた金融政策＝「量的緩和政策」の意味。「潤沢な資金供給」ではない（これは調節上の対応）。

追記　関連のエントリーで以下を予定
・量的緩和もどんどんやった先に質的緩和があるかもね
・キング総裁（英中銀）の言い回しはややこしい＝「conventional unconventional measures」と「unconventional　unconventional measures」